先々週の週末から、トランプ大統領の新型コロナウイルス感染のニュースが飛び込み株価と原油先物が暴落しました。
今週は、落ち着きを取り戻して両市場ともに値段を戻す形となりました。
しかしながら、実体経済は新型コロナの凄まじいボディブローが各産業にまで影響している状況です。
これから来年度に掛けては、川上(大手企業)から川下(中小企業)への淘汰が一気に進む様相です。
GDPは(4~6月期)年27.8%減でコロナの直撃で戦後最悪となる恐れがあり、リーマンショック後の09年1~3月期(年率17.8%減)を超える戦後最悪を記録。
特に影響が大きいのが、航空業界でコロナショックが直撃しています。
未だに、国際線の予約数が9割減の状況で売上が回復していません。
今のコロナ禍で「稲盛塾長イズム」に興味深い記事がありましたので紹介し勉強をしたいと思います。

《 日経新聞電子版 参照》
——-コロナ禍で未曽有の危機に陥った航空業界。世界の航空大手が経営破綻する動きがあるなか、日本航空(JAL)が踏ん張っている。
2010年の経営破綻後、財務リストラや構造改革で改善した収益体質が危機時に生きた。だが、翼が折れないのはそれだけが理由ではない。
「不況こそ成長のチャンス」と唱えた稲盛和夫元会長の残した「JALフィロソフィ(哲学)」も、現場の士気を奮い立たせている。(中略)
飛行機が空を飛べない前代未聞の危機に直面したJAL。異常事態に観念し、社員が悠長に晴耕雨読しているわけではない。
実はこの農作業こそ、「稲盛イズム」を象徴する。稲盛氏が残した不況に克つための5つの秘策のひとつ「全員で営業する」の実践例だ。
稲盛氏にはオイルショック時の経営危機を、京セラが成長の飛躍の土台とした原体験がある。
以来、「不況は成長のチャンス」と唱え、経営破綻したJALでも5つの秘策を伝授していた。
農作業の受託は、そのうちのひとつである「全員で営業する」という秘策を有言実行したものだ。
農作業そのものはJALの業績にほとんど貢献しない。
ただ、コロナ禍で仕事が少なくなった荷降ろしなどを担う社員が、暇を持て余すことなく、仕事にいそしむ。
全社一丸で社業へ貢献する姿勢を徹底すれば、社員の経営に対する当事者意識を強められる。
約2兆3000億円の負債を抱えてJALが倒産して10年が過ぎた。再建請負人としてJALの構造改革を陣頭指揮したのが稲盛氏だ。
1万6千人にのぼる人員削減や路線・便数の削減を通じて業績を改善した。————–

上記を拝見して稲盛塾長が仰る「不況は成長のチャンス」と同じ思想の松下電器創業者・松下幸之助さんの「好況よし、不況さらによし」を思い出しました。
今の苦難を試練と考え、自分の魂を磨く絶好の「機会」と感じる事で、人生の意味・目的を考える。
これこそが、仕事やライフワークでも同様に磨き砂となる事を勉強しました。
やはり、全員経営の大家族経営が必要だど深く感じました。

《不況に克つ5つの秘策》
1)全員で営業をする。
2)新製品の開発を全力で尽くす。
3)原価を徹底的に引き下げる。
4)高い生産性を維持する。
5)良好な人間関係を築く。

上記、各事項は不景気になったからでは無く、日頃から常に緊張感を持って「好況よし、不況さらによし」の信条が必要だと思います。
特に経営者だけが考えても無理だと思います。
先日の報道でもありましたが、エアアジア・ジャパンが事業継続を断念して日本撤退、ジェットスターも国内全24路線のうち6路線から撤退との事。
また、拡大戦略を続けて来た全日空は、全社員のボーナスの全額カットと年収の30%カットを労組へ提案。
これは、年収500万円の社員ならば150万円のカットで、月額8.3万円の減収となり生活自体が脅かさせる事態となりました。
来年こそは、と期待してもコロナ前には戻ることは厳しいと思います。
それで、あれば稲盛塾長流の《不況に克つ5つの秘策》を直ちに取り掛かる必要があります。
「社員が幸せになれない会社が社会貢献できるはずがない」とも稲盛塾長が仰っておられます。

社員全員と共に「全従業員の物心両面の実現」を真剣に考えながら素早い日々改善・改革の実行が不可欠です。
社員の皆さんも”考え方のスイッチ”を変えて、無くなったモノを追い求めるよりも、新たなステージに向かって全力で開発をそして営業に取り掛かりましょう!

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筆者:矢野秀和
シューワグループ
代表取締役